2025年9月24日、NOVARCA主催のセミナー「オールバウンド戦略セミナー」を開催しました。 本セミナーは、インバウンド消費の回復と越境ECの急成長を背景に、インバウンドとアウトバウンドを統合した「オールバウンド戦略」の重要性を議論する場として行われました。 当日は観光・化粧品・空港事業の第一線を牽引するリーダーたちが登壇し、具体的なデータや実践事例を交えた議論を展開。会場は終始熱気に包まれ、「生の声」と「リアルな数字」が交錯する濃密な時間となりました。 登壇者紹介 ＜モデレーター＞ –

既に8月、日本でもまさに夏休み真っ盛りである。 ただ、夏休みに入っているのは日本だけではない。 中国メインランドは学年が9月はじまりで7月終了。6月上旬に大学入学試験が終われば、7月には本格的な夏休みとなる。 例年、7月8月に訪日数のピークを記録するのはこのためだ。 インバウンド本格回復の今年もそうなってほしいと思うのだが、その7月を前に不穏なうわさが飛び交った。 今回はその噂の影響と2025年に注目になりそうな日本のスポットに対する反応を交えつつ夏休みの訪日観光を小紅書（RED NOTE）の反応から考え

最近、街を歩いていると、外国人観光客の姿をよく見かけるようになりました。彼らが日本で何を楽しみ、どんなものを買って帰るのか——その行動の裏には、SNSやクチコミが大きく関わっています。 今回は、中国・韓国・台湾・香港・タイからの訪日旅行者の「買い物旅」に焦点を当て、その行動の流れを読み解いてみましょう。 旅の始まりはSNSから：情報収集のスタイル 訪日旅行者の多くは、旅の計画段階からSNSを活用しています。 中国：RED（小紅書）やDouyin（抖音）で「日本で買うべきもの」を検索。Ctripで旅程を組み

2025年7月18日に観光庁から発表された「インバウンド消費動向調査」では、2025年第2四半期のインバウンド消費総額は2兆5,250億円。2024年同期比で18％の伸びを見せた。 世はコロナ後における空前のインバウンドブームである。 観光地のみならず飲食、宿泊、小売、多くの領域がインバウンドの恩恵を受けている。もちろんオーバーツーリズムなどの諸問題も存在しているものの、日本にとって大きな経済効果をもたらしていることは間違いない。 しかし実は今、日本企業が念頭に置かなければいけないのは「インバウンド」でも

2025年も半分が過ぎた。 世界情勢を見ればウクライナ戦争の継続のほかイスラエルとアラブとの紛争、さらにはトランプ関税、国内では物価高と米問題など、頭の痛い課題がオンパレードの半年であった。 その中で中国経済は各界の注目のテーマであり続けた。そしてその中国経済を支える消費動向の上半期を占う意味で関心を集めたのが上期最大の商戦「618」だ。 今回はその全体概況と結果を俯瞰し、その全体像をつかんでおこう。 2025年の618商戦で何が変わったのか？ 2025年の618について書こうと思ったとき、突然筆が止まっ

2005年、中国メインランドからの訪日観光ビザ解禁に伴うインバウンド（当時は訪日観光という呼び方でしたが）が本格的に始まってから20年。 2025年現在、日本には世界各国から数多くの観光客が日本を訪れるようになっています。 しかしこの道のりは平たんなものではありませんでした。 最大の訪日者数を誇っている中国メインランドとの間には政治的要素によって往来が途絶えてしまったこともありました。 その「雪解け」直後、日本を席巻したのが、同じく中国メインランドからの観光客。 2014年、2015年に「爆買い」という言

2024年、日本のインバウンドは大きく回復した。訪日外国人数3,686万9900人。コロナ前である2019年を大きく上回り、その総消費額も8兆1,395億円と史上最高となった。 なかでも中国大陸からの訪日客数は急速に回復し、その観光消費力をも見せつけた。 しかし、思わぬ回復にそのチャンスをよりよく生かせずに終わっている企業も多い。 中国を中心とした海外への進出支援をしている株式会社NOVARCAがこうした企業に向け3月25日、「インバウンドツーリズムの最新トレンド2025年の大胆予測とオールバウンド戦略事

2024年9月25日、東京都千代田区にあるグロービス経営大学院 東京校にて、NOVARCA主催のセミナー「インバウンドとグローバルマーケティングのこれから〜国境の先に､新常識を〜」を開催しました。この記事では、セミナーの内容をほぼ全編ご紹介。当日来られた方も、来られなかった方も、インバウンド業界の現在と未来について考えてみませんか？ ＜モデレーター＞ 株式会社NOVARCA　濱野智成 代表取締役社長CEO ＜登壇者＞ 花王株式会社　野原聡氏 ヘルス＆ビューティー事業部⾨ ヘアケア第1事業部 ブランドマネー

歴史上「最長」の2024年W11(ダブルイレブン)。 SNSプラットフォームの勢力図の変化や、政府補助政策の影響、消費者心理の変化などが大きく反映された2024年のW11。この記事では、スキンケア市場の動向、主要ブランドの戦況、さらにはライブコマースの成長について、ビッグデータやクチコミ分析を通じて2024年のW11がどのように進化したのか、詳しく掘り下げていく。 2024年W11総括 抖音の商戦PRが急増。同時に行政のW11後押しも

中国の大型連休「国慶節」（10月1日）。 2023年は中国国内が処理水問題に沸いた直後ということもあり雰囲気的には「訪日自粛ムード」であったが、それに比して2024年は堂々と訪日観光を楽しめた環境であったと推測される。 その中で中国SNS(RED)の口コミをもとに、2024年の国慶節における訪日旅行の動向をレポート形式で紐解いていく。 2024年国慶節観光概況 国慶節前、高まる観光ニーズ 2024年の国慶節、海外では中国経済の低迷が注目されており、その消費動向を占ううえでも注目されているイベントであった。